変動性の高い相場環境における世界のベストの運用状況と今後の投資方針
・2月の下落局面で相対的に下値を抑制
・過去1年、3年で堅調なパフォーマンスを実現
・多様な超過収益を追求し、分散されたポートフォリオを構築
・今後の投資方針
2月の下落局面で相対的に下値を抑制
- 2月後半に弱い米経済指標が続いたことを背景とした米国の景気後退懸念や、トランプ政権による関税政策、ウクライナ情勢を巡る不透明感などから、2月の世界株式市場は下落しており、変動性の高い相場環境が続いています。
- そのような市場環境下、当ファンドは世界株式や世界株式(グロース)と比較して、相対的に下値が抑制されています。これは、「割安」な銘柄に着目している点に加えて、質の高い配当を拠出する銘柄など「配当」に着目した投資を行っており、特定の業種や市場環境に大きく振らされない分散されたポートフォリオを構築しているためだと考えます。
出所：ブルームバーグ、インベスコ
2024年12月末～2025年2月末、2024年12月末を100として指数化。騰落率も同期間。
世界株式はMSCIワールド・インデックス、世界株式（グロース）はMSCIワールド・グロース・インデックス、世界株式（バリュー）はMSCIワールド・バリュー・インデックス。すべて米ドルベース、税引後配当込み、当ファンドの基準日の前営業日の数値を用いて、委託会社にて円換算しています。各インデックスは、グラフ期間中の市場環境を示す目的でご参考として掲載しています。上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。
過去1年、3年で堅調なパフォーマンスを実現
- 当ファンドは、特定の地域や業種に偏らない運用によって、様々な市場局面で安定したパフォーマンスの実現を目指しています。過去1年、3年では、下表の各指数と比較して、リターンが最も高く、リスクが最も低くなりました。その結果、運用の効率性を測るリターン／リスクが最も高くなっています。
出所：ブルームバーグ、インベスコ
1年：2024年3月～2025年2月、3年：2022年3月～2025年2月のパフォーマンスより計算。
世界株式はMSCIワールド・インデックス、世界株式（グロース）はMSCIワールド・グロース・インデックス、世界株式（バリュー）はMSCIワールド・バリュー・インデックス。すべて米ドルベース、税引後配当込み、当ファンドの基準日の前営業日の数値を用いて、委託会社にて円換算しています。各インデックスは、グラフ期間中の市場環境を示す目的でご参考として掲載しています。上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。
多様な超過収益を追求し、分散されたポートフォリオを構築
- 業種別の構成比率は、世界株式と比較して、金融や資本財・サービスの組み入れが高くなっています。一方で、情報技術や一般消費財・サービスの組み入れは、相対的に低くなっています。
- また、国・地域別の構成比率は、世界株式と比較して、欧州の組み入れが高くなっています。米国についてはやや過熱感があると見ていたこと、また、欧州に関しては、地政学リスクの影響などから、本質的な企業価値よりも株価が低く評価されている優良企業が多数存在していると考えており、売上がグローバルに分散されている多国籍企業などに着目して組み入れを行っています。
- 上記は、個別銘柄選択の結果であり、特定の国・地域や業種に偏らない分散されたポートフォリオを構築しています。
出所：インベスコ、FactSet 世界株式：MSCIワールド・インデックス
当ファンドは、ファミリー・ファンド方式により運用を行っており、2025年1月末現在のマザーファンドのポートフォリオの状況を記載しています。比率は対純資産比率です。
国・地域は発行体の国籍（所在国）などで区別しています。業種は、ベンチマークで採用している分類に準じています。四捨五入の関係上、合計が100%とならない場合があります。
今後の投資方針
- 当運用チームでは、引き続き、「成長」「配当」「割安」の3つの観点に着目し、「世界のベスト」と考える企業に厳選投資を行います。
- 足元、不透明感の高まる市場環境では、着実なリターンを獲得することができる「配当」の重要性が高まると考えており、質の高い配当を拠出する銘柄に着目しています。また、大型テクノロジー銘柄群以外にも優良で割安に放置されている銘柄があり、投資魅力度が高まっていると考えています。加えて、一部の中小型銘柄の中で割安で魅力的な銘柄や、ディフェンシブ（景気動向に業績が左右されにくい）銘柄にも着目しています。
- 今後も従来通りのボトムアップ・アプローチにより、キャッシュフロー創出力や配当成長率が高く、堅固な財務力を持ち、長期的視点から見たバリュエーションが魅力的な企業へ投資をしてまいります。
上記は2025年3月現在における運用チームの見解を示したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
