インベスコ リアル資産成長ファンド（毎月決算型）
追加型投信／内外／株式
今後 1 年間（2024年4月から2025年3月）の予定分配金総額を発表リアル資産とは？
- インベスコが考える幅広い実物資産の分野を網羅した「リアル資産」とは、不動産、インフラストラクチャー、自然資源、森林といった形のある実物資産を有する企業が発行する株式をいいます。
- 当ファンドを通じて、これらの資産に投資することで、個人での所有が難しいリアル資産の恩恵（①安定した収益に裏付けられた配当収入、②物価上昇（インフレ）への耐性など）を受けることが可能になります。
- 構造的なインフレ時代の到来が予見される中、「インフレ時代の成長資産」として、資産形成の選択肢の1つをご提供いたします。
お取り扱い販売会社、ファンド情報、リスクおよび手数料は以下よりご確認いただけます
1：暮らしを支える ～ 不動産（REITを含む）
- 住宅、オフィス、商業施設、病院など、私たちの暮らしにとって、不動産は不可欠な資産となっています。リアル資産としての不動産は、定期的に賃料が得られるほか、売却時には資産価値の上昇が期待される場合もあります。
- 上場不動産投資信託であるREIT（リート）は、様々な用途の不動産に投資しています。そのため、異なる経済環境下において、収益を得る機会が期待されます。
様々なセクター（用途）の不動産へ投資
出所：インベスコ
REITは、収益（賃料収入など）から費用（管理費や金利など）を差し引いた残りの利益のうち一定割合以上を投資者に分配するなど、一定の要件を満たすことで、法人税が事実上免除されています。上記は、仕組みを分かりやすく説明するために示した一般的な内容であり、必ずしも上記のようになるとは限りません。REITに関する法制度（税制、会計制度等）が変更となった場合、REITの価格や配当に影響を与えることが想定されます。
2：社会を支える ～ インフラストラクチャー
- 電力、通信、道路、港湾、空港など、私たちの社会を支えるインフラの拡充には巨額な投資資金が必要です。まさに、企業レベルを超え、国家的な取り組みが必要とされるリアル資産の一つです。
- また、インフラ事業は国により厳しい規制が課される傾向にあります。このため、参入障壁が高く、特定の強みを持った企業のみが取り組むことができる事業となっています。最近は、従来のインフラに加えて、テクノロジー関連のインフラ投資も活発化しています。
次世代のインフラ投資のニーズ
出所：Next Move Strategy Consulting
2022年以降はNext Move Strategy Consultingによる予想
上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。
3：生活を支える ～ 自然資源
- 当ファンドの自然資源には、鉱山採掘会社、エネルギー関連、肥料関連、農業ソリューション、バイオ燃料などの幅広い分野が含まれます。
- 穀物、金属、エネルギーなど、私たちは自然資源から得られる製品を日常的に使用しています。世界的な人口と所得の増加を背景に、これら製品の生産と消費は拡大していくことが期待されます。
拡大する穀物への需要
出所：農林水産政策研究所
2018-20年を100として指数化
2031年については、農林水産研究所による食糧需給予想。
4 ：生命を支える ～ 森林
- 森林は木材等を供給するだけではなく、産業活動や日常生活によって排出される二酸化炭素（CO2）の循環的な削減効果に貢献し、地球温暖化を抑える働きをしてくれます。
- ①米国における新規住宅取得世代の人口増による一戸建て住宅需要、②脱炭素に向けた取り組みと技術の進歩による木造高層ビルの増加、③廃棄物として環境負荷が低い再生可能製品としてエコパッケージなどへのニーズ、などが森林から生み出される木材製品市場の成長を後押しすると考えます。
社会問題の解決に貢献する森林資源
上記はイメージです。すべての削減効果を網羅したものではありません。
⁻ リアル資産のポイント ⁻
リアル資産のポイント① 相対的に高い利回り
- 世界株式や世界債券と比較すると、リアル資産は相対的に高い利回りを有しています。
- インフレや景気後退懸念、地政学リスクなど不確実性の高い市場環境においては、相対的に高い利回りが、長期運用においてパフォーマンスの下支えになると考えられます。
出所：ブルームバーグ
自然資源：S&P Global LargeMidCap Commodity & Resources Index、森林：S&P Global Timber & Forestry Index、不動産：FTSE EPRA/NAREIT Developed Index、インフラストラクチャー：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Index、世界株式：MSCI World Index、世界債券：Bloomberg Global-Aggregate Index
リアル資産の利回りは、ファンドの実績ではありません。
上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。
リアル資産のポイント② インフレ時代の成長資産
- 過去の実績を見てみると、高インフレ期のリアル資産のパフォーマンスは世界株式や世界債券と比較すると相対的に高いリターンとなりました。
- インフレを意識した運用の1つの選択肢としてリアル資産があると考えられます。
出所：ブルームバーグ
自然資源：S&P Global LargeMidCap Commodity & Resources Index、インフラストラクチャー：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Index、リアル資産：S&P Real Assets Equity Index、不動産：FTSE EPRA/NAREIT Developed Index、森林：S&P Global Timber & Forestry Index、世界株式：MSCI World Index、世界債券：Bloomberg Global-Aggregate Index、すべて配当込み、米ドルベース。
期間：2005年～2023年（2005年は、2005年4月末（S&P Real Assets Equity Indexの設定月末）～2005年12月末、2023年は2022年12月末～2023年6月末のCPIのデータと各資産のリターン）
高インフレ期（米国の消費者物価指数（CPI（総合指数（季節調整前）））の各年末の年間上昇率が2%を超えた年）の各資産の年間リターンの平均
リアル資産とその各4分野は、ファンドの実績ではありません。
各分野のすべての資産が上記の通りになるものではありません。一般的な傾向をお示ししています。上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。
リアル資産のポイント③ 分散効果
- リアル資産の4つの分野のパフォーマンス順位は、年によって異なります。また、各年のパフォーマンスも大きく差が出る場合があります。
- そのため、特定の分野に偏らず、幅広いリアル資産に分散して投資することにより、安定した収益の機会を追求することができると考えます。
出所：ブルームバーグ
リアル資産：S&P Real Assets Equity Index、自然資源：S&P Global LargeMidCap Commodity & Resources Index、森林：S&P Global Timber & Forestry Index、不動産：FTSE EPRA/NAREIT Developed Index、インフラストラクチャー：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Index、すべて配当込み、米ドルベース。
リアル資産とその各4分野は、ファンドの実績ではありません。
上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。
＜ご参考＞リアル資産の長期の運用実績
（期間：2005年4月末～2023年6月末、 2005年4月末を100として指数化）
出所：ブルームバーグ グラフと表のスタート時期2005年4月末は、S&P Real Assets Equity Indexの設定月末 リアル資産：S&P Real Assets Equity Index、世界株式：MSCI World Index、世界債券：Bloomberg Global-Aggregate Index パフォーマンス、リターン、リスクはすべて米ドルベース（株式は配当込み）。
リアル資産は、ファンドの実績ではなく、また掲載のすべての指数はファンドのベンチマークでもありません。
上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。
新しい分配金の仕組み～『12カ月予告分配タイプ』
ポイント①
毎年3月に今後1年間の分配金がわかる
- 原則として、毎年3月18日（基準日）の基準価額の10％程度を目安とし、4月からの毎月の12カ月（1年間）で払い出す予定分配金総額を決定します*。
- 向こう1年間の毎月の分配金額がわかります。毎月の分配金は、予定分配金総額を12カ月に等分した金額となります。
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* 分配対象額の範囲内で決定されます。分配対象額の範囲内は、経費控除後の繰越分を含む配当等収益および売買益（評価益を含みます。）ならびに分配準備積立金および収益調整金の全額とします。
ポイント②
“資産運用を行いながら使う”という選択肢
- 投資収益にかかわらず、年間一定の分配額をお支払いするため、元本にマイナスの影響を与えることがあります。
資産運用を行う上で、分配金を払い出さずに、再投資して資産を成長させていくことはもちろん重要です。
一方、様々な資金ニーズがあることも事実ですので、資産運用に “使う”という視点を取り入れました。
退職世代では、毎月の分配金を受け取ることで、年金にプラスできる生活費または趣味を楽しむ資金需要などに活用していただけます。
また、他の世代でも、運用する資産から毎月の“おこづかい”を捻出するという考え方があってもよいのではないでしょうか。
「お金を“使う”ニーズがある人が、資産運用を続けられる」という仕組みをご提供したいと考えています。
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※ただし、市場が変動する中、運用状況にかかわらず、原則1年間同じ水準の分配金をお支払いしますので、運用益だけでなく元本を割り込んで分配金をお支払いすることがあることにはご注意ください。
※予定分配金総額の決定後、運用状況によっては、委託会社の判断で分配が行われない場合があります。分配方針の詳細は、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
『12カ月予告分配タイプ』とは？
- 原則、毎年3月18日（基準日、同日が休業日の場合は翌営業日）の基準価額の10%程度を目安（分配対象額の範囲*内）として決定された予定分配金総額を12カ月で割った額が4月からの向こう1年の毎月の分配金額となります。
- 原則として、毎月18日（同日が休業日の場合は翌営業日）の決算日に分配を行います。
- ただし、予定分配金総額の決定後、基準価額水準や市況動向等によっては委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配が行われない場合があります。
* 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含む配当等収益および売買益（評価益を含みます。）ならびに分配準備積立金および収益調整金の全額とします。
※分配金は原則として投資収益にかかわらず基準日に決定された予定分配金総額に基づき払い出されるため、分配金額が各期に発生した収益を超えて支払われる場合、相対的に市場と比べて基準価額が上昇しないことから実質的に基準価額にマイナスの影響を与えます。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
※分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下落します。
※分配金額は、委託会社が、基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して決定します。
※ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合があります。
詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
お取り扱い販売会社、ファンド情報、リスクおよび手数料は以下よりご確認いただけます
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